ITだけじゃない!世界2位の農業大国インド

1990年代からIT分野での急激な成長を遂げてきたインド。

Google、Microsoft、Facebook、Amazonなどの世界的IT企業がインドにオフィスを構えており、

大企業だけでなく、たくさんのテック系スタートアップも毎年誕生しています。

 

インドといえばITというようなイメージを持つ方が多いように思いますが、

実はインドが「超農業大国」であることを知っている方はあまり多くないのでは、と思います。

 

そこで今回は、ITだけでなく農業にも大きな可能性があるということを知っていただくため、インドの農業について紹介していこうと思います!

 

 

「国民の多くが農業従事者」

 

アメリカの大手コンサルティング会社「ベイン・アンド・カンパニー」によると、

・インドのGDPの17%は農業によるもの(年間約3900億USD)

・インドの地方に住む人の約60%は農業従事者

・インドの農地総面積は1億6000万haで、アメリカに次ぐ世界第2位の規模

というデータがありました。

 

 

人間が生きていく上で、根幹部分になってくる「食」を支えているのは間違いなく、その食を生み出している農家の方々であり、それはインドも日本も変わりません。

しかし、農業が国内GDPの17%を担っているとはいえ、年々割合は低下しているようです。

 

 

「課題の多いインドの農業」

インドの農業の規模は大きく、農業従事者も多くいますが、数多くの問題が取り上げられています。

例えば、経済面での問題を少し取り上げると、

農業従事者の年間平均所得は約Rs77,000(約14万円)

参考: “Will Budget help double farmers’ income?” 「The Hindu」

 

従来、農家が農産物を流通させるときは、「Mandi」と呼ばれる流通センターを介する必要があるため、農家はMandi経由でしか農産物を販売することができなかった。また、農産物の価格設定はMandiの仲介業者によって行われるため、高品質のものを売ろうとしても、Mandiの仲介業者に不当な価格で買い叩かれるケースもあった。

参考: Tech Crunch

というような問題があります。

 

また、経済面だけでなく、農地の水不足による干ばつ、不作などの生産面での問題も取り上げられています。

 

 

「増える農業系スタートアップ」

 

上記にあるように、まだまだインドの農業には解決すべき課題が多いのが事実です。

しかし、最近インドでは続々と農業系スタートアップが誕生・進出しており、現状を変えるべく革新的な仕組みやソリューションを提供しています。

 

例えば、上記で取り上げた、インドのMandiを仲介する方法に頼らずとも、農家とバイヤーを直接つなぐオンラインプラットフォームを提供している Kisan Network社、日本人経営のスタートアップで、オンライン農協システムを提供するAgribuddy社、他にも、人工知能を活用したスマート農業ソリューションを提供するAibono社など、まだまだ他にも多くの農業系スタートアップがインドでビジネスを展開し、農業の課題解決に取り組んでいます。

 

インドの農業の状況が改善されるということは、インドの農家の経済状況が良くなることにダイレクトに繋がっていきます。

そして、インドの農家の経済状況が良くなることは、インド国内の経済発展にもダイレクトに繋がります。

 

今後インドの農業がどう変わっていくのか?どんなイノベーションが起こるのか?

農業イノベーションによって状況が改善されていく中で、どんな変化が現れるのか?

 

是非、インドの農業に注目してみてください!

 

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